テクノロジー・メディア・通信

情報技術の目覚ましい発達や、通信設備のインフラが急速に整備されるにつれ、生産者と消費者との関係も大きく様変わりしています。

ビジネス環境の急激な変化は、製品のライフサイクル、ひいてはビジネスそのもののライフサイクルの短縮を余儀なくし、市場の変化に敏感に対応しきれない企業は、過剰な生産設備や不良在庫を抱え、淘汰されていくことになります。また昨今頻繁に行われる法律改正や規制緩和がベンチャー企業の台頭、M&Aの活性化を後押ししています。このような状況の下、インターネットを媒介としたコンテンツ（映像、音楽、ゲームソフト等の情報）配信ビジネスなど新しいビジネスモデルを用いた産業が活性化する反面、収益や費用の計上、在庫の評価といった会計に係る部分においては、これまでのビジネスにはないケースに対する業界特有の知識と経験が必要とされてきています。

KPMGでは、情報技術の発展や新しいビジネスモデルの導入などの業界特有のビジネス環境や課題に対して、専門の知識と経験を有したプロフェッショナルが、適正で透明性の高い監査や、適切で迅速なアドバイザリーサービスを提供しています。

※KPMGでは、「テクノロジー・メディア・通信」につきTMT（Technology, Media & Telecommunicationsの頭文字）の呼称を使用しています。

テクノロジー・メディア・通信セクターは、それぞれの業界に精通したプロフェショナルが、業界独自の課題に即したサービスを一体的に提供できる体制を構築し、各領域の経営課題を解決するためにさまざまなサービスを提供しています。

テクノロジー、メディア、通信の各業界に関する課題や支援内容を紹介します。

テクノロジー　｜　メディア　｜　通信

テクノロジーを用いたイノベーションは世界中のあらゆる種類のビジネスの核となってきており、金融、モビリティ、ヘルスケア、小売・流通、通信・メディアなど多数の業種に対して大きな影響を与えています。また、人々の生活や社会におけるデジタル化も急速に進展しており、これらを支えるテクノロジー関連の製品やサービスを提供するテクノロジー企業の役割はますます重要となってきています。

しかし、効果創出を急ぐあまり、新しいテクノロジーの導入ありきでその方法（”How”）から検討を開始してしまうと、期待通りの成果が出ないことが多いと考えます。
先ずは実現したいことやありたい姿（”What”）を明確にしたうえで、その実現のためにどのようなテクノロジーをどのように活用していくのか、をしっかりと具体化することが、デジタルトランスフォーメーションの成功の鍵と考えます。

放送業界は、放送技術と通信手段に係るテクノロジーの革新によりビジネスモデルを見直すべき大きな変革期にあります。これまでは番組制作会社が制作するコンテンツを束ねてチャンネルとして編成し、放送手段を用いて視聴者に番組を届けるというビジネスモデルが今後も成功モデルとして継続できるか否かは全く不透明な状況です。このような状況のなか、KPMGは日本の放送業界において以下の検討・実現が必要であると考えます。

近年のAI、IoT化の進展により世界的にデータ流通が増大しており、世界のトラフィックは2017年から2020年にかけて約1.9 倍に増加しています。

特に、モバイルデータは同期間に約3倍の増加が見込まれており、通信事業者は増大するトラフィックに耐えうる設備投資を継続する必要に迫られているものの、顧客のネットワーク使用料（ARPU）の向上は見込めず、収益性確保のために、グローバルでは、「コア事業（通信事業）の収益性の向上」、「新たな収益源を求めた周辺領域へのビジネスの拡大」、「新たな事業領域への挑戦」という3つの視点で取組みがなされています。