Article Posted date
28 July 2022
資源価格高騰を契機に高まるインフレ懸念や不安定化する国際情勢を背景に、脱炭素に向けた取り組みの行方も不透明さを増しています。
一方、こうした国外で起こる事象に影響を受けながら、国内でも電力需給ひっ迫などの問題が発生しており、1次資源に乏しい日本ではエネルギー安全保障の確保にあらためてスポットが当てられています。
このような、ますます複雑化する現在の外部環境を読み解いたうえで、今後の戦略を描くことも困難さを増し続けています。
本連載は、2021年のCOP26前後におけるKPMGのプロフェッショナルによる考察です。しかしながら、混迷を極めつつも脱炭素に向けた本質を考えることについての原則は不変です。
本コンテンツが貴社の脱炭素に向けた検討の一助になれば幸いです。
展望・脱炭素ビジネス
本連載は、日経産業新聞（2021年10月～11月）に連載された記事の転載となります。
各記事の掲載については、日本経済新聞社の許諾を得ており、無断での複写・転載は禁じます。
各連載は原則として独立した記事となっていますので、ご興味のある回からご覧いただけます。また、それぞれのページから各回へアクセスできます。
