本連載は、日経産業新聞(2021年10月~11月)に連載された記事の転載となります。以下の文章は原則連載時のままとし、場合によって若干の補足を加えて掲載しています。
AIを活用した脱炭素の取組み
企業の脱炭素の取組みで人工知能(AI)を活用する事例が増えています。その1つが、エネルギーを大量消費するデータセンターの効率運用です。気象データをAIに学習させて冷却システムを最適化し、気温が低下しそうな場合は冷却装置を弱めるなどして電力消費を抑えているケースも見られます。
気象データは太陽光発電や風力発電における発電量予測にも活用されており、予測した発電量に対して需要をコントロールして電力消費の最適化が進められています。
物流分野でも脱炭素に向けたAIの活用が盛んです。その1つがAIを使った配送ルートの最適化で、トラックの走行距離や時間などを減らし、二酸化炭素(CO2)排出量の削減につなげるものです。
一方、ディープラーニング(深層学習)の登場によりAIによる高精度な処理が可能となっていますが、計算量が爆発的に増大していることもあり、エネルギーを大量消費するという問題も生まれています。このため、ディープラーニングの軽量化技術の研究も進められており、AI自体の電力消費の最適化が図られようとしています。
さまざまな例を挙げましたが、これらは大規模設備を持つ企業に絞られます。より多くの企業がAIを使い脱炭素の取組みをビジネスに転化できないでしょうか。最後にAIによる情報探索により、それを実現する方法を解説します。
新規事業開発のポイントは自社の強みに別の技術やサービスなどの要素を組み合わせ、新たな価値を創出することです。しかし、組み合わせる情報は大規模かつ多岐であり、人が網羅的に組み合わせを検証することは非現実的です。その時に役立つのが、AIで膨大な自然言語情報を分析する手法です。最近急速に進化しているその能力を活用し、ニュースや公開論文などの多様な情報と、自社の強みを紐付けていくのです。
自社の得意分野の特許をニュースと突き合わせることで、意外な応用の糸口を得ることができるかもしれません。さらに脱炭素の情報を紐付けることで、自社の強みを生かした脱炭素に寄与できる事業につなげられる可能性もあります。
たとえば、新素材のセルロースナノファイバー(CNF)についてAIを使い特許や論文を解析すると、軽量性、強度、耐久性、超極細等の性質をつかめ、航空機や自動車、家電等の産業で応用が検討されていることを把握できます。また生体適合性もあり、人工臓器や再生医療での研究も進められているようです。さらに「森から生まれる素材」という異名を持つ自然由来の素材で、CNFの製造と森林経営というキーワードを紐付けることもでき、脱炭素への貢献につなげることができるのです。
CNFは比較的知られている素材なだけに、ここで挙げた探索例はすでに知っている方も多いと思いますが、あまり知られていない自社の強みを探索し、こうした事例が出てきたらどうでしょう。すぐ脱炭素ビジネスを起こせるわけではありませんが、新事業のヒントになり得るのではないでしょうか。
日経産業新聞 2021年11月19日掲載(一部加筆・修正しています)。この記事の掲載については、日本経済新聞社の許諾を得ています。無断での複写・転載は禁じます。
展望・脱炭素ビジネス
- 第1回:エネルギー業界におけるイノベーション創出の必要性
- 第2回:スタートアップ企業によるエネルギー開発の取組み
- 第3回:エネルギー媒体として期待される「水素・アンモニア」の可能性と課題
- 第4回:次世代原子力発電技術の取組み
- 第5回:CO2削減に向けたテクノロジー ~CCSとCCUS
- 第6回:排出量管理を最先端デジタル技術で高度化・効率化
- 第7回:エネルギーの地域内循環に向けた熱と電力の活用
- 第8回:スマートシティにおけるCO2削減の取組み
- 第9回:再生可能エネルギーにおける日本の課題
- 第10回:再エネ時代の次世代電力プラットフォームとは
- 第11回:ESG投資の観点から見る脱炭素化
- 第12回:脱炭素で注目すべきプレーヤーたち
- 第13回:カーボンニュートラル実現に向けた資金調達
- 第14回:スタートアップ「クリーンテック」投資の動向
- 第15回: 再エネ比率100%を実現する方法とは
- 第16回:カーボンプライシングへの備え
- 第17回:脱炭素化におけるオープンイノベーション
- 第18回:脱炭素化に向けた組織変革とは
- 第20回:持続可能な未来へ向けた挑戦