KPMG FAS Newsletter “Driver” Vol.16

2023年3月に東京証券取引所が発表した通達により、PBR1倍以上の達成は上場企業にとって至上命題となった。今号では、PBR 向上のために、日本企業が持つべき俯瞰的な視点・取り組むべきアクションを包括的に取り上げたい。

Close-up 1でPBRの理論的な背景を概説しつつ、PBRの構成要素であるPER・ROEの向上を含めた企業の持続的な成長改善に向けた主要な論点を整理する。Close-up 2は、M&Aを含めた成長投資を3つの類型に分け、PER 向上のために企業が採るべき戦略を探る。Close-up 3ではROEにフォーカスし、投資後のバリューアップを通じて資産効率を高める筋道を提言しつつ、成長実現におけるコーポレート部門の役割についても掘り下げる。

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東京証券取引所（以下、「東証」）が「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応等に関するお願いについて」（以下、「東証通達」）という異例の通達を公表してから約1年が経過した。日本の上場企業にとってPBRの改善は以前より重要課題であったが、当該通達によりPBR1倍以上が最低限クリアすべき必達目標になったと言える。本稿では、「PBR1倍割れ」の対応策として、自己株買いや増配などの株主還元策だけでは限界があり、持続的成長に向けた本質的な取組みが重要であることについて、PBRの構造も踏まえて概説する。

Close-up1で取り上げたように、PBRの向上には、いかにPERを高めるかに着目する必要性がある。すなわち、M&Aを含む投資を通じて、事業の収益性・成長性を強化し、いかに将来の期待キャッシュフローを最大化できるかが鍵である。よって投資・M&A案件の成功確率を高めたい、と考えるのは必然であるが、投資には目的に応じた類型があり、成功の勘所、押さえるべき要諦もそれぞれ異なる。本稿では、中でも新規事業に関わる投資に焦点を当てて、その成功確率を高める方法論を紹介するとともに、全社戦略の司令塔としてコーポレート部門に期待される役割について概説する。

PBR1倍割れから脱却するために、多くの企業が成長投資を通じた事業の収益性・成長性の強化に取り組んでいる。しかし、いざ投資したものの、事業の収益性と資産効率の向上に課題を抱えている企業も散見され、投資をいかにバリューアップに結び付けるかという実践的な視点も必要不可欠である。本稿では、まずバリューアップの推進基盤として整備しておくべき、コーポレート部門のガバナンスとモニタリング機能について概説する。そのうえで、M&Aを含む投資後の事業の収益性と資産効率を高める、バリューアップのアプローチを紹介する。

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Close-up特集：PBR1倍のその先へ～持続的成長に向けたエッセンス～

Close-up 1：PBRの理論的枠組および改善に向けた方針

Close-up 2：成長への投資を通じたPER向上～成功確率を高めるための方法論～

Close-up 3：収益性と資産効率を高めるバリューアップにおける要訣

Market Check !：セクター別EV/ EBITDA倍率トレンド

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