私たちは、誰もが豊かさを実感できる社会の実現を目指し、さまざまな組織やコミュニティと連携して社会貢献活動をしています。
コーポレートシチズンシップ活動
- 10by30 教育プログラム「小・中・高生のためのエコノミクスビデオコンテスト」開催報告
- KPMG Global Cyber Day 2023~世界66の国と地域で児童・生徒を対象にサイバーセキュリティ教育を実施~
- 10by30教育プログラム 女子生徒700名に向けてキャリア講演
- KPMGコンサルティング、セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンのリスクマネジメント体制の再整備をプロボノ活動として支援
- KPMG LIGA.i 2023 開催報告~LIGA.i で“パラスポーツを スポーツに”~
- FITチャリティ・ラン2023 参加報告
- KPMGコンサルティング、青山学院初等部で「防災リテラシー向上にむけた特別授業」を実施
- KPMGジャパン、昨年に続き「KPMG LIGA.i ブラインドサッカー トップリーグ2023」第3節を節冠協賛
- KPMGジャパン、暮らしの中の自分と経済の関わりをテーマにした 「CEEエコノミクス ビデオ コンテスト」を特別協賛
- KPMGコンサルティング、公益社団法人日本女子プロサッカーリーグとソーシャルインパクトパートナー契約を締結
- KPMGコンサルティング、湘南ベルマーレと先進テクノロジーやSDGsをテーマにした体験イベントを開催
- 東京グリーンシップ・アクション2023に参加
- KPMGジャパン、IBSA世界選手権2023出場の日本代表を応援
- KPMGジャパン、笹生優花選手主催のジュニアゴルファー向けイベント「YUKA MEET&GREET 2023」へ協賛
- あずさオフィスメイト所属 岩田 悠希選手「文部科学大臣顕彰」を受章
- KPMGジャパン、JBFA初の日本代表ユニフォームスポンサーに決定
KPMG's Impact with Sports
社会・経済に対するポジティブインパクト
教育により社会を変える
私たちは、「教育は社会を変える」という信念と、私たちの信頼の核となっている専門的知見という資源を活用し、次世代を担う若者への教育支援活動に注力しています。知的サービスを提供する企業として、本業で培った知識や能力を社会に還元することは、私たちの使命です。
現在、わが国では、女性の活躍推進や社会的・職業的自立を促すキャリア教育、起業家精神の醸成などが求められています。私たちは教育支援活動を継続することで、これらの社会課題の解決を目指しています。
KPMGジャパンが提供している教育プログラム例
- 財務経理女性リーダー育成セミナー
- 会計監査教室
- キャリア教育プログラム
- サイバーセキュリティ講座
- イノベーション講座
社会課題を解決するコミュニティとの協働
私たちは、サステナブルな未来創造への責任を担う企業として、私たちを支えている社会のコミュニティと協働し、社会課題の解決に挑みます。
KPMGジャパンによるコミュニティとの協働例
- LIGA.iブラインドサッカートップリーグへの協賛
KPMGジャパンは、特定非営利活動法人日本ブラインドサッカー協会(以下、「JBFA」)の「ブラインドサッカーを通じて視覚障がい者と健常者が当たり前に混ざり合う社会を実現すること」というビジョンに共感し、2016年よりJBFAとパートナーシップを締結しています。2022年に創設された「LIGA.i ブラインドサッカートップリーグ」は、競技性、興行性、組織性を向上させることでブラインドサッカーの価値を高め、よりインクルーシブな社会の創造を目指しており、KPMGジャパンはその協働パートナーとして、節タイトルスポンサーを務めました。また、「IDE共創パートナー」として、LIGA.iの価値の可視化、定量化に取り組んでいます。
- クリアソン新宿とのパートナーシップ
KPMGジャパンは、Jリーグ百年構想クラブに認定されたJFL所属のサッカークラブのCriacao Shinjuku(以下、「クリアソン新宿」)との法人パートナー契約を締結、クリアソン新宿のさまざまな活動を支援するビジョンパートナーとして、また、新宿区でスポーツを起点とした施策をともに行う地域パートナーとして、目指す社会を協働して創っていきます。
ブラインドサッカー ©H.Wanibe/JBFA
FITチャリティ・ランでのKPMGメンバーによる「IDE」ウォーク
10 by 30イニシアチブ
KPMGは、「10 by 30」と称し、グローバル全体で「2030年までに不利な状況にある若者1,000万人に教育、雇用、起業支援を通じて、経済的な力を身につける取組を行う」ことにコミットしています。KPMGジャパンもKPMGネットワークの一員として、このコミットメントの達成に向けて、新たな若者向けの教育や社会進出の支援、経営人材育成の活動等に取り組んでいきます。