コーポレートガバナンス

KPMG米国が行ったESG調査によると、経営者が企業価値の最大化を目指し、ESG戦略への注力を強めていることが明らかになりました。経済的な不確実性が続くなかでも、企業の55％がESGへの取組みを拡大し、大企業の66％が事業目標と環境目標の整合性を高めています。

KPMGジャパンは、「日本の企業報告の取組みに関する意識調査2024」をとりまとめました。今回は、マテリアリティ、サステナビリティ情報の第三者保証業務、気候関連開示、人的資本に関わる取組みについて、2024年4月に開催した企業報告セミナーでのアンケートの結果を分析しています。

あずさ監査法人は、2024年3月末までに開示されたプライム市場上場企業のコーポレートガバナンス報告書および有価証券報告書XBRLデータから、政策保有株式に関する分析を行いました。この結果、政策保有株式の縮減が進む一方で、純資産比率はいまだ高く、低PBR・低ROEの要因となっていることが分かりました。

サステナビリティ課題に関するインサイトを「概念編」「トピック編」「動向編」の3部構成でKPMGジャパンの専門家が解説する動画シリーズです。

TCFDを旅する ～サステナビリティを目指して～ 第26回：コーポレートガバナンス・コードの改訂案の中にサステナビリティに関する開示の一つとして、TCFD開示等を求める方針が明らかになりました。その概要を説明致します。

社外取締役が果たすべき役割及びその課題認識の変化についてのアンケート調査結果から、コロナ禍を踏まえた課題認識について考察します。

今回のCOVID-19の危機を教訓に、After COVID-19の事業環境においてキャッシュの確保と株主価値創造のバランスをいかに取るかにあると考えます。この観点を踏まえ、財務戦略上、本稿執筆時点で特に重要と考えられる検討ポイントについて考察します。

KPMGジャパンは、KPMGインターナショナルが2022年10月に公表したグローバルサステナビリティ報告調査2022に、日本の現状や未来への展望についての解説を加えた日本版を発行しました。

CEOは、レジリエンスと透明性の高いESG計画を策定する必要性を認識しつつも、そのためのアプローチを一時的に中止または再考する可能性があるなかで、バランスを取りながら経営を推進しています。

本書は、国際統合報告評議会（IIRC）カウンシル議長マーヴィン・キング博士の著作に、日本の実情を踏まえた補章を追加したものです。

KPMGジャパングループ各社が発行したサステナビリティ関連の調査・レポートをご案内しています。

KPMGジャパンは、社会的課題の解決を通じて、サステナブルバリューの実現を目指す組織の変革に資する的確な情報やインサイトを提供しています。

よりよい企業報告 - Better Business Reporting - の実現に向けた国内外の動向の解説やインサイトを提供します。

気候関連リスクに関する社会の関心が高まっています。本ページでは、関連するさまざまな情報について、最新動向を含め発信しています。

CFOに求められる役割やCFO組織が直面する課題に関するインサイトを提供します。