人的資本経営に向けたデジタル活用

企業を取り巻く環境変化が激しさを増し、人的資本経営への注目もさらに高まっている中、HR領域の変革に向けた取組みは大きな課題となっています。
KPMGは デジタルを軸としたHR領域の変革について、戦略の策定から実行までトータルに支援します。

日本企業を取り巻く環境は今、大きく変化しています。外部環境においては、特にSDGsやESGをはじめとした持続的な企業価値の維持・向上に対する社会的な要請が急速に高まっており、昨今の人的資本経営への各社の取組みにもつながっています。
このような環境の中で、HRは従来の人事機能を果たすだけでなく、不確実性に対応しつつ価値を提供できる役割に加え、人的資本経営をリードし企業価値を高める存在へと変革していく必要に迫られています。その変革を実現するにあたり、データやデジタル技術を活用して新しい価値を生み出す、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進は不可欠な要素といえます。
KPMGは、次世代のHR変革に向けた、デジタルHRアプローチの活用を支援します。

デジタルを活用し、人的資本経営をはじめとする経営戦略を実行するために、まずはデジタルHR戦略を策定します。デジタル領域は特に全体最適を重視した戦略策定が必要であり、全社のデジタル戦略といかに連動させるかが重要です。
KPMGはDX推進の豊富な知見と経験に基づき、以下の（1）データ、（2）人材、（3）業務の3つの観点からデジタルHR戦略の策定および実行を支援します。

（1）データのアプローチ：データマネジメント
人的資本経営をはじめとするHR戦略策定とその実行には、正確な根拠に基づいたHRデータをいかに有効に活用できるかが重要です。
KPMGは、効果的なHRデータの活用に不可欠な、HRデータマネジメントモデルの考え方に沿って、企業のニーズに合わせた方針の策定（データガバナンス）、データ収集・管理、活用計画の設計を支援します。効果的なデータ利活用を進めることにより、人的資本経営の実践にもつなげます。

（2）人材のアプローチ：デジタル人材開発
デジタルを活用できる人材が枯渇する中、外部からのデジタル人材の即戦力採用が難しくなっています。そのため、企業は社内でデジタル人材を育成していく必要性に直面しています。
KPMGは、デジタル人材育成のための方針・戦略や、具体的な施策づくりを支援します。また、外部からの採用戦略や、採用された人材の定着化に向けた戦略・施策の策定もサポートします。

＜５つの検討テーマ＞
1. デジタル人材のリテラシー定義
2. 要員計画と人材確保施策
3. 人材定着化施策
4. 育成施策
5. 人材処遇

（3）業務のアプローチ：人事業務効率化・高度化
HR部門における業務は、デジタルテクノロジーを活用することで、効率化や高度化の余地がおおいにあります。
一例として、ピープルアナリティクスを活用した高度化支援では、KPMGの自然言語処理分析ツールである｢Kc-HERO®｣による最適な人材配置分析があります。
KPMGは、デジタルテクノロジーを活用した人事業務効率化・高度化のための構想策定を支援します。

※ Learning Management System（学習管理システム）