コロナ禍を経て、人々の働き方に対する考え方や働きがいへの価値観が変化していくなか、企業における人的資本経営が重要性を増しています。令和4年5月には「人的資本経営の実現に向けた検討会報告書~人材版伊藤レポート2.0~」が公表され、経営戦略と人事戦略の連動をはじめ、資本としての人材を活かし育てるための方法論が提示されました。
人材を活かすために社内人材の流動化を促し、日本企業が実のある人的資本経営を進めるために何が必要か。野村ホールディングス株式会社グループ人事戦略兼人材開発担当の吉田 俊哉 氏、パーソルホールディングス株式会社執行役員CHRO の美濃 啓貴氏、KPMG コンサルティングの油布 顕史の3名が鼎談します。