デジタルテクノロジーの進歩や、急速に変化するビジネス環境への対応が求められる昨今、最新ITや大規模データの分析等を駆使して、今までにない新たな価値を生み出す｢デジタル人材｣が求められています。
KPMGの組織変革のプロフェッショナルが、企業の競争力強化に必須であるデジタル人材戦略の実現を支援します。

デジタル人材の不足と企業が直面する人材課題

現在の業務を担保するうえで必要になるシステムの開発および運用・保守を行う人材を｢従来型IT人材｣、最新ITや、大規模データの分析等を駆使して、今までにない新たな価値を生み出せる人材を｢デジタル人材｣と定義した際に、日本におけるデジタル人材不足は今後深刻化することが見込まれます。そのため、採用や外部企業との提携による社外からの｢デジタル人材の確保｣、およびリスキリングによる｢従来型IT人材の育成（デジタル人材への転換）｣は、企業が取り組むべき重要な課題です。

デジタル人材確保・育成に向けた5つの検討テーマ

｢デジタル人材の確保および育成｣推進の前提として、｢デジタル人材のリテラシー定義｣と｢要員計画と人材確保施策｣はあらかじめ明確にするべきテーマです。これらの前提のもと、｢人材定着化施策｣、｢育成施策｣、｢人材処遇｣を検討することで、継続的、かつ体系的な施策の推進が可能となります。

テーマ	主な内容
1.デジタル人材のリテラシー定義	企業に必要なデジタル人材の要件を定義
2.要員計画と人材確保施策	デジタル人材の要件、およびデジタルリテラシーアセスメントに基づき、将来必要となる人材ポートフォリオを設定し、適切な要員数算出と確保施策を策定
3.人材定着化施策	デジタル人材のエンゲージメントを高め、定着率を上げるための施策を策定
4.育成施策	必要なリテラシーを備えたデジタル人材を育成するためのプログラムを策定
5.人材処遇	デジタル人材に報いるための等級・報酬・評価の制度設計

1．デジタル人材のリテラシー定義

デジタル戦略を実現するにあたっては、人材にどのような役割やスキルの発揮を求めるかが重要です。
KPMGは、基礎リテラシーと業務リテラシー（ビジネス、データ、テクノロジー）のフレームワークをもとに、その企業に必要なデジタル人材の要件を定義します。デジタルの知識や技術を、新たなビジネスや業務改革に活用・推進することが可能な、確かなリテラシー定義の設定を支援します。

KPMGのデジタル人材フレームワーク

2．要員計画と人材確保施策

要員計画では、将来必要となる人材ポートフォリオや職種、ポジションを設定し、適切な要員数を算出するとともに、人材を確保する施策に落とし込むことが求められます。
KPMGは、実効性の高い要員計画策定を包括的に支援します。

【適正要員算出後の人材確保施策例】

（1）外部採用

既存人材が保有しないケイパビリティを社内に取り込む場合（デジタルスキル、事業開発能力等）

（2）内部育成

デジタル導入による業務効率化・高度化や新事業の立ち上げなどに伴う、既存人材の能力開発を行う場合
外部人材採用よりも人材開発コストの抑制が見込まれる場合

（3）外部提携

既存人材が保有しないケイパビリティを一時的（スポット）に活用したい場合
高度な専門性・技術力が求められる場合

3．人材定着化施策

デジタル人材は日本全体で不足が見込まれているため、外部から人材を採用し、かつ定着させる施策も必要です。KPMGは、要員計画に基づく、人材確保および定着化施策の検討においてVXEアプローチの手法を推奨し、他社と差別化した自社のバリュー（V）、従業員体験（X）、そして従業員のエンゲージメント（E）を一連の流れとしてとらえ、施策の策定を支援します。