新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大防止のために、リモートワークを導入する企業が増加しています。一方で、早急にリモートワークを実現することを優先して暫定的な対応を取った企業では、インターネット回線容量の逼迫やVPN関連コストの増加など、長期的にはITインフラのテクノロジー面・コスト面の双方でほころびが出るリスクがあります。

KPMGは、企業がニューノーマルへ対応するために、リモートワークを支えるITインフラの最適化を支援します。

ITインフラのニューノーマル

従来からのクラウドトランスフォーメーションの拡大に伴い、企業・組織のアプリケーションおよびデータが、社内だけでなく社外にも配置されるようになってきました。さらに、COVID-19を契機としたリモートワークの拡大に伴い、アプリケーションやデータを利用する社員およびデバイスも社外に広がってきています。アプリケーションやデータとこれらを利用する社員およびデバイスも広義のIT資源と捉えられますが、これまでのITインフラはIT資源の大半が社内にある前提の下で構築されており、その延長で社外のIT資源とのアクセスを実現するように整備されてきました。
しかし、クラウドトランスフォーメーションとリモートワークの推進に伴い、社外に配置されるIT資源の割合が急速に高まっており、ITインフラもIT資源の配置場所にとらわれないニューノーマルに対応することが求められています。

ニューノーマルでの最適なITインフラへ

リモートワーク環境のギャップ分析

IT資源の配置場所に制約がなくなるニューノーマルにおいて、ITインフラにはすべてのアクセスを事前に確認するゼロトラストモデルへの転換が求められますが、従来型ITインフラからの移行は容易ではありません。スムーズな転換のためには、まず自社の状況を把握する必要があります。
KPMGでは、リモートワーク環境診断テンプレートを用いて、企業のITインフラについてゼロトラストモデルとのギャップ分析を行い、現状と課題を可視化します。ギャップ分析の際には、従業員の働く場所、利用するデバイス、利用するアプリケーションへのアクセス方法などをヒアリングし、診断テンプレートの要素ごとに評価します。

ITインフラの最適化ロードマップの策定

ゼロトラストモデルへの転換にはITインフラの大規模な構造変更が求められ、テクノロジー・コストともに移行リスクが小さくないため、完全な転換を目指す必要はありません。柔軟なリモートワークを実現するためには、企業ごとに移行リスクを踏まえた現実的なCan-BeモデルとしてのITインフラ構造を定義し、そこに至るロードマップを作成することが重要です。KPMGは、リモートワーク環境のリファレンスアーキテクチャを利用し、企業のCan-Beモデルの作成、そこに至るためのITインフラの最適化ロードマップの策定および最適化プロジェクトの推進を支援します。