「ROIC経営」第1回:ROIC経営を通じた経営改革力の向上 – いま何が必要か

日本企業における課題を踏まえ、ROIC経営を推進し経営改革力を高めるために必要となる取組みの全体像について解説します。

日本企業における課題を踏まえ、ROIC経営を推進し経営改革力を高めるために必要となる取組みの全体像について解説します。

東証は2023年3月に「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について」を公表しました。低PBRに留まっている上場企業に対して、「継続して資本コストを上回る資本収益性を達成し、持続的な成長を果たすための抜本的な取組み」についての積極的かつ速やかな対応を求めています。

日本企業の多くは、コーポレートガバナンス・コードにコンプライし、これまでも企業価値向上に向けた取組みを推進してきました。ROICを導入する企業も多くみられるようになりましたが、いまだPBRの改善を実現できない企業が多い状況にあります。

ROIC経営を本質的な意味で推進し、企業価値向上につなげていくためには、ROICを軸に経営管理を行っていくための諸制度・プロセス・システムを整備し、ガバナンスを効かせることが重要となります。

経営改革力を高め、ROIC経営を本質的な意味で推進していくためのポイントを、「PBR1倍割れ東証要請への対応 – ROIC経営を通じた経営改革力の向上」と題した動画シリーズとして解説します。

「ROIC経営」第1回:ROIC経営を通じた経営改革力の向上 – いま何が必要か
日本企業における課題を踏まえ、ROIC経営を推進し経営改革力を高めるために必要となる取組みの全体像について解説します。

解説者
KPMGサステナブルバリューサービス・ジャパン
有限責任 あずさ監査法人
サステナブルバリュー統轄事業部
サステナビリティトランスフォーメーション
マネージング・ディレクター 土屋 大輔

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