【第26回～TCFDを旅する～】3分解説シリーズ コーポレートガバナンスコードとTCFD
TCFDを旅する ～サステナビリティを目指して～ 第26回：コーポレートガバナンス・コードの改訂案の中にサステナビリティに関する開示の一つとして、TCFD開示等を求める方針が明らかになりました。その概要を説明致します。
TCFDを旅する ～サステナビリティを目指して～ 第26回：コーポレートガバナンス・コードの改訂案の中にサステナビリティに関する開示の一つとして、TCFD開示等を求める方針が明らか
Article Posted date
08 April 2021
ご紹介：TCFD及びEUタクソノミーに関するKPMGジャパンのサービス等
KPMGジャパンでは、GSDアプローチ※によるTCFDアドバイザリーサービスを提供しています。
また、EUタクソノミーに関するご相談を受け付けています。
詳細は、ページ内の「お問合せフォーム」もしくは「ご依頼・ご相談 RFP（提案書依頼）」から加藤俊治（かとうしゅんじ）宛と明記の上、お問い合わせください。
※ GSDアプローチとは、Gap analysis（TCFD最終提言とのギャップ分析）、Scenario analysis（シナリオ分析）、Disclosure analysis（開示内容・手法の妥当性分析）を指します。
解説者
KPMGジャパン
コーポレートガバナンス CoE LEAD of TCFD/Taxonomy group
テクニカルディレクター／公認会計士
加藤 俊治
