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      本セミナーでは対談を通じて、本基準の狙い、背景にある考え方や問題意識を解説するとともに、今、日本企業に真に求められることを考察します。IFRS適用企業の経営者が理解しておくべき、本基準への向き合い方や基準適用に向けて対応すべき事項を紐解いていきます。

      2027年1月1日以降開始事業年度より強制適用となるIFRS第18号「財務諸表における表示及び開示」は、損益計算書の構成の見直しや企業独自の業績指標(MPM:Management Performance Measure)に関する情報の開示が必要となるなど、全てのIFRS適用企業に影響を及ぼします。
      本セミナーでは、IASB(国際会計基準審議会)にて本基準の開発に携わったメンバーと企業価値向上アドバイザリーのプロフェッショナルとの対談を通じて、本基準の狙い、背景にある考え方や問題意識を解説するとともに、昨今の資本市場からの要請も踏まえ、今、日本企業に真に求められることを考察します。
      IFRS適用企業の経営者が理解しておくべき、本基準への向き合い方や基準適用に向けて対応すべき事項を紐解いていきます。

      関連情報

      基準そのものの詳細な解説は下記コンテンツをご参照ください。

      新基準である IFRS 第 18 号「財務諸表における表示及び開示」は、企業の財務業績の透明性と比較可能性の高い情報を投資者に提供することを目的としています。

      開催概要

      配信方法:オンデマンド配信
      配信開始日:2025年1月31日(金)~
      視聴時間:約35分
      受講料:無料
      主催:有限責任 あずさ監査法人


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      解説者

      有限責任 あずさ監査法人
      会計・開示プラクティス部 アソシエイト・パートナー 長谷川 ロアン
      アドバイザリー統轄事業部 マネージング・ディレクター 柏原 恭太
      アドバイザリー統轄事業部 ディレクター 熊倉 彰宏
      サステナブルバリュー統轄事業部 マネージング・ディレクター 土屋 大輔

      関連インサイト

      IFRS会計基準の初見分析ーIFRS第18号「財務諸表における表示及び開示」に関する基本解説、設例、表示例、コラム(Q&A)を掲載しています。

      本稿は、IFRS第18号の新規定及びIAS第1号から変更がされる規定に焦点を当てて解説したうえで、その適用に向けて企業が考慮すべき事項について考察します。

      旬刊経理情報(中央経済社発行)2024年9月10日号(No.1720)に IFRS18号適用に関するKPMGの解説記事が掲載されました。

      国際会計基準審議会(IASB)が公表しているIFRS®会計基準や、国際サステナビリティ基準審議会(ISSB)が公表しているIFRS®サステナビリティ開示基準、また、IFRS解釈指針委員会に関する情報などを文書や動画で解説します。