マテリアリティ評価支援

多くの企業は、長期ビジョンからのバックキャストで中期経営計画を策定することで、自社の中長期的な成長の道筋を明示しています。マテリアリティは、“長期ビジョンの実現に向けた中長期の時間軸で対処すべき経営の重要課題“と位置付けられます。それらの経営の重要課題は、ビジネス課題とサステナビリティ課題の両方を含む経営戦略の一部であり、企業ごとに独自性があります。
しかし、経営の重要課題とは別にサステナビリティ重要課題を特定し、これをマテリアリティとして位置付ける企業も多くみられます。後付けでサステナビリティ重要課題を経営戦略に組み込もうとするものの、一部を反映するにとどまり、実態としては経営戦略とサステナビリティが泣き別れるという事象も生じています。昨今のサステナビリティ情報の開示要請（ISSB™/SSBJ基準、CSRD）の高まりを受け、基準対応を目的としたマテリアリティ評価の結果を既存の戦略に当てはめようとした場合に、こうした泣き別れは生じやすくなります。

KPMGは、戦略領域の各種支援（長期ビジョン策定、経営の重要課題特定、中期経営計画策定 等）およびサステナビリティ基準対応支援（サステナビリティ情報の保証業務を含む）により培った経験・知見に基づき、「経営戦略との整合性」と「SSBJ/CSRDへの準拠」を両立する、統合マテリアリティ評価のアプローチを開発しました。

統合マテリアリティ評価のアプローチは、経営戦略の論点を反映した仮説レベルのマテリアリティ初期案を導出したうえで、内容・見せ方・ストーリーをブラッシュアップします。このアプローチにより、早期にマテリアリティの内容についてマネジメントや関連部門と目線合わせを行うことができ、手戻りなく検討を進めることが可能となります。
また、経営戦略との整合性と開示基準への準拠を両立するためには、サステナビリティ部門が単独で対応するのではなく、経営企画部門を始めとした関連部門の巻き込みが必須要件となります。KPMGは、これらの関連部門の効果的な巻き込みと動機付けも含めて支援します。

マテリアリティについて以下のような課題感をお持ちの場合は、ぜひお気軽にKPMGにご相談ください。

• 経営戦略とマテリアリティを一体的に見せてはいるが、実態は泣き別れている
• 現状のマテリアリティは総花的で数が多く、投資家からも指摘を受けている
• 制度開示を見据えて、どのようなアプローチでマテリアリティの見直しを進めるべきか、判然としない
  
  
• 現状のマテリアリティには財務インパクトの大きくないものが含まれており、制度開示と一貫性のある説明ができない
  
  
• 制度開示への対応を進めているが、戦略やリスク管理の既存のPDCAサイクルとは別物になっている
  
  
• 制度開示への対応には相応の情報整理を要するため、毎年自社で運用できるか懸念がある

１．戦略領域・サステナビリティ領域の豊富なタレントによるOne Team体制

• 長期ビジョン・中期経営計画策定などの戦略領域に精通
• 制度・基準への深い知見とESG各領域の高度な専門性

２．開示支援や任意保証業務などの多くの業務支援実績

• 20年以上にわたるサステナビリティ分野での業務提供
• 日経平均株価¹（日経225）の構成銘柄における、監査法人系の保証業務実績No.1
• 先行事例の活用

３．人重視のコミュニケーションと、デジタル・AIの活用

• “人”が見える対面コミュニケーション
• マテリアリティ検討過程でのデジタル・AI活用による、効果的・効率的なプロジェクト遂行

¹. 日経平均株価（日経225）は株式会社日本経済新聞社の登録商標または商標です。