デジタル成熟度診断

世界的に進む急速なデジタル化の波により、さまざまな業界に新しいデジタル技術を用いた破壊的な新規参入者（デジタルディスラプター）が現れています。そのような中で、競争優位性を確保するためのDXに迫られている企業やDXの必要性に気づく企業が増加していますが、DXは単なるデジタライゼーションとは異なり、企業改革を目的とするため、全社施策としての具体化やその効果創出計画が重要です。

KPMGは、グローバルアセット「デジタル成熟度診断ツール」を用いて、全社的なデジタル活用状況を素早く可視化し、企業のDX推進を支援します。

素早い評価の実施と、ベンチマーク（判断基準とするため各国企業のデータを基に算出したグローバル平均値）との比較などの網羅的分析や全体ロードマップの素案策定など、将来のDX戦略につながる全社的検討を、同時に実現することが可能です。また、診断をすべてリモートで実施することもできます。

「デジタル成熟度診断ツール」を用いたインタビュー結果を基に、全社のデジタル成熟度を診断します。デジタル化検討テーマやベンチマークとのギャップなどを分析し、ワークスタイル変革やDX推進に必要な施策案の定義・優先順位の決定を支援します。

デジタル成熟度診断はデジタル変革企業としての成熟度の評価を目的としています。デジタル経営環境に企業がどの程度適応する力があるかを5つの領域から可視化・評価し、今後どのようにビジネス環境を変革していくべきか、検討を進めていくことで、全社的なデジタル戦略・構想を描くことが可能になります。

診断結果として、以下のような評価項目別のスコアを表示します。KPMGの持つベンチマークと比較し、DXの進み具合に加えて優位点と要強化点を可視化します。

＜優位点＞
「クラウドをベースとしたIT利用環境の整備」「在宅からのリモートアクセスに関わるリスク管理体制」は比較的スコアが高い。在宅を含めたリモートワークのインフラ利用の基盤の準備はできていると評価できる。

＜要強化点＞
モバイル端末を活用し、どこでもいつでも業務継続ができる状況とは言いがたい。業務システム利用のためには出社する必要があり、当該部分に改善の余地がある。

デジタル成熟度診断後のDX推進は、次ステップ「DX施策の実行」として、診断で得られた結果を基に具体的な計画を立て、ロードマップに従って具体化・推進します。

スタッフ間のコミュニケーションを促す社内ナレッジの管理について共通ナレッジDBを構築して実施します。ナレッジの特性に応じて、ナレッジ管理者が情報収集・蓄積する場合と、システムで自動的に対象情報ソースをクローリング・必要な情報の蓄積・インデックス作成・タグ付けを実施する場合があります。従業員はポータルや検索機能を通して必要な情報にいつでもアクセスが可能です。これにより単純な情報共有だけでなく、DX推進プラットフォームとして社内ナレッジDBを活用した、場所にとらわれない新たなサービス開発が可能となります。

※PDFで詳しく図解しております。ご参照ください。