AIが形作る気候価値とエネルギートランジションの新時代

1. エグゼクティブサマリー
2. はじめに
3. AIが後押しする気候ハンドプリント
4. AIが実現するエネルギーシステム全体のクリーン化
5. 加速を妨げる要因
6. 課題の克服と優位性の確立
7. KPMGによる支援内容

つい最近まで実証段階にあった人工知能（AI）は、近年、歴史上まれにみる速度で進化し、世界の生産性とイノベーションを支える中核技術となりました。しかし、その急進性ゆえに、AIがクリーンエネルギーへの移行を後押しするのか、それとも気候アジェンダの進展に悪影響を及ぼすのかという議論が高まっています。

こうした状況を踏まえ、KPMGは、世界20市場、1,202名に上るエネルギーセクターの経営層を対象に、AIがどのようにサステナビリティ推進に活用されているのか、そして今後どの領域でアクションを加速させる必要があるのかについて調査を実施しました。この結果、AIの活用は、化石燃料由来の電力消費による負の影響を大きく上回り、再生可能エネルギー（再エネ）の発電・供給の最適化、環境モニタリングの高度化、気候レジリエンス向上のための予測モデル、資源管理の効率化など、多岐にわたる分野でクリーンエネルギーへの移行を加速させる潜在力を持つことが明らかになりました。すなわち、AIは、サステナビリティの取組みを後押しするにとどまらず、気候変動対策そのものを力強く前進させる存在になりつつあるのです。

本レポートでは、排出削減の最適化、省エネ性能やレジリエンスの向上、そしてクリーン電力需要の拡大という観点から、AIがどのように気候アジェンダを支え、エネルギートランジションを加速する存在になりつつあるのかを、以下の4つのテーマに沿って概説します。

AIは、気候適応、環境保全、循環経済におけるイノベーションなど、多様な気候ソリューションを支えており、企業の製品・サービスが気候変動対策や社会全体の温室効果ガス（GHG）削減にどれだけ貢献したかを示す「気候ハンドプリント」の向上にもつながっています。実際に、データ・AI事業者の62％が、2027年までに自家発電によるクリーン電力導入を計画しており、再エネ投資は今後さらに加速する見通しです。

AIは、製造・輸送・農業・建物といったバリューチェーン全体にサステナビリティの仕組みを取り込み、企業が気候リスクへの対応を通じて新たな価値を創出することを可能にしています。

一方で、インフラの制約、政策導入の遅延、資金調達の課題により、クリーン電力の世界的な普及・導入やエネルギートランジションの進展スピードには地域・業界間で大きな差が生じています。このギャップを埋めるうえで、今後2027年までの24ヵ月に「どんな行動をとるか」が極めて重要となります。

AIの急成長は、クリーンテクノロジー市場の創出と商用化の更なる加速を後押ししており、従来「数十年」かかっていた技術開発を「数年」まで短縮しています。こうした変化をいかに競争優位につなげるかが、今後の企業戦略の鍵になるでしょう。

なお、本レポートは、AIの成長を進めながらサステナビリティを損なうことなく、むしろ競争力へと転換しようとするハイパースケーラー、電力事業者、エネルギー開発事業者、投資家、政府・関連機関などのステークホルダーを対象に作成されています。

英語コンテンツ（原文）

AI's dual promise: Enabling climate outcomes and powering the energy transition