全世界の1、300人を超えるHRリーダーを対象としてKPMGが実施した「Future of HR 2020」調査の結果から得られた注目すべき点の1つは、5人中3人が、「自社の要員に関する今後の動向と、要員確保に向けた従来のやり方を変えない限り、今後人事部門は急速に存在意義を失っていく」と考えていることです。要するに、全世界のあらゆる形態と規模の組織が、従来型の人事部門が今と同じ方法で漫然と業務の遂行やサービスの提供を続けていけば、いずれ消滅するという見解に概ね同意しているのです。
また、今回の「Future of HR 2020」調査では、一部の小さなグループに非常によく似た特徴があることが明らかになりました。このグループは「先進的な人事部門」と呼ぶことができます（同グループは調査の母集団の約10%に相当）。この自信に満ちたHRリーダーの集団は、同時に4つの異なる能力に焦点を合わせ、それを利用して、ディスラプションによって変革された世界の中で未来への進路を定めようとしています。それは、将来の要員を構築する能力、目的主導の企業風土を醸成する能力、社員を消費者目線と同じ基準で考えたEXをデザインする能力、そしてそのすべてをエビデンスに基づくインサイトを使用して実現する能力です。
本レポートは、KPMGが実施したグローバル調査「Future of HR 2020」の翻訳版です。日本版と併せて、ぜひご一読ください。
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- はじめに
- 主な調査結果
- 要員の確保は人事部門の最重要課題である
- 「企業風土のテスト」に合格する
- 主導権は従業員にある:EXのデザインの重要性
- 悪循環を断ち切る:先進的な人事部門はどのようにワークフォース・インサイトを通じてデータコードを解読しているか
- 結論
