KPMG「取締役会における審議・報告の現状」についてのアンケート調査結果2016

2015年6月1日よりコーポレートガバナンス・コード（以下、「CGC」）が適用開始されるなど、株主・投資家をはじめとするステークホルダーによるコーポレートガバナンス重視の動向が急速に進んでいます。
一方、取組みの方向性やレベル感に迷われることも多く、特に取締役会の実効性を如何に上げていくのか、指針作りに苦慮されていると思われます。
取締役会における審議・報告等は、一律にどうあるべきというものではありません。各社がコーポレートガバナンスで何を実現したいのか、そのために取締役会がどのように機能すべきと考えるかによって、目指す姿は異なります。
本アンケートの調査・分析結果を用いて、自己診断をしていただくことで、貴社の取締役会の実効性向上、コーポレートガバナンス強化に向けてのご参考になるものと考えております。