新型コロナウイルス感染症の影響による、IT部門へのコストプレッシャーは避けられません。KPMGは、国内外の数多くの企業のITコスト最適化の支援で培った知見により、主にITインフラに着目して、短期間でのインフラコスト削減機会の創出を目指しつつ、中長期の視点でIT投資の適正化に資するクラウド利用を前提とした新たなテクノロジー戦略策定を支援します。
ITコスト削減機会を検討するインフラコスト対象範囲
ハードウェアやソフトウェアライセンスといった製品の「購入費用」、および製品の維持管理に必要となる「保守費用」など、ITインフラ領域に着目します。
仮説に基づくインフラコスト削減機会の特定
前述の対象範囲に対し、KPMGの知見とアセットを活用して、インフラコストの費目ごとに想定される最適化の仮説を基に、過去数年間の支出の実績値やヒアリング等を通じて、クイックにインフラコスト削減機会を特定します。
| 費目 | 最適化仮説（例） | |
|---|---|---|
| ハードウェア購入費 | リソースの有効活用 | 遊休設備等の多い機器の台数調整 構成の見直し、冗長化ネットワーク、待機系サーバの有効活用 |
| サービスレベルの見直し | データ管理コストの削減 | |
| ソフトウェア利用料 | インフラ構成の見直し | ライセンス費用の削減 利用頻度の低いソフトウェアの廃棄 |
| クラウド利用料 | 調達の最適化 | 利用頻度の低いオプションの同時接続可能数の削減 |
| ソフトウェア保守費 | アプリケーションの見直し | ソフトウェア管理／保守／ライセンス費の削減 |
| 規制／コンプライアンス／セキュリティ対応費 | クラウド型サービス活用 | クラウド型サービス切替によるインフラコストの削減 |
| EOL対応費 | クラウド型サービス利用料転嫁（期間按分）による総コストの削減 | |
KPMGのアプローチ
KPMGは、個々のITインフラコスト削減による短期的な効果の創出と合わせて、中長期的に効果を創出するためのITアーキテクチャの見直しやクラウド活用等の対応施策を定め、想定される効果に応じて優先度を設定し、実効性の高い計画の策定を支援します。
KPMGの主な支援サービス
KPMGが保持する資産アセスメントツールやナレッジを活用し、IT資産に要するコスト構造を正確に把握して可視化することで、コスト削減のためにどの費目に対して、どういった対応を取るべきかを網羅的、かつ客観的に把握できます。また、クラウド化の検討を合わせて行い、デジタルトランスフォーメーション（DX）を加速するとともに、内製コストを外製化する方針を打ち出すことによって、IT組織の基盤要員をIT企画・開発業務にシフトさせ、IT組織のビジネスへの貢献度を向上させることが可能になります。
