リモートワークアセスメント

オフィスだけでなく、自宅・サテライトオフィス・外出先からの勤務を可能とするリモートワークの導入は、多様な働き方を実現する制度の1つとして推奨されてきました。また、「ウィズコロナ／アフターコロナ」におけるオフィス環境のニューノーマルとして、リモートワークを導入する企業が増加しています。一方で、リモートワークを前提とした就労環境となっていないことにより、業務プロセスやセキュリティ等で課題が露呈してきている企業も見られます。

KPMGは、リモートワークの現状を診断し、課題・改善点を洗い出すアセスメントを実施し、企業の変革を支援します。

リモートワークが普及しつつある一方で、リモートワークを前提とした就労環境が整っていなかった企業では、COVID-19の影響を受け突如自宅勤務を強いられた社員や業務規模の縮小により影響を受けた人々から、さまざまな不満や不安の声があがっています。

「待ったなし」のリモートワーク改革

日本国内では、リモートワークを前提とした働き方に慣れていない企業が多数を占め、同様の課題を抱えていますが、これを放置することによる損失を防ぐためにも早めの対応が求められます。とはいえ、拙速に他社と比較し欠けている部分を埋めるのは得策ではなく、まずは自社の状況を正確に把握し、適切な対処を行う必要があります。

リモートワーク時も非リモートワーク時と同じように、業務品質・効率性が求められ、ビジョン・戦略と一貫性のある現場オペレーションの実現が必須です。それゆえ、自社のリモートワークの状況・課題を把握し、適切な対処を行うためには、戦略や組織・人も含めた全体を捉えることが重要です。KPMGは、7つの構成要素から成るフレームワークを用いてアセスメントを行い、リモートワーク改革を推進します。

リモートワーク環境の改善に着手する際は、現状の課題を把握した上で、全社戦略と合わせていつまでにどの状態を目指すかを定義し、施策の実行計画を立てることが重要です。そのため、KPMGではまず「リモートワークの現状診断」から取り組むことを推奨しています。まずインタビューなどを基にマネジメントフレームワークの構成要素ごとに目指す状態と現状の課題を明確にし、それらに対して打ち手と改善計画を策定した上で実行に移すことで、継続的な改善を図ります。

リモートワークの現状診断：診断内容

リモートワークの現状診断では、リモートワークの現状課題を認識し、改善点を洗い出すことを目的とします。リモートワーク環境がどの程度整備されているかをマネジメントフレームの観点から把握・可視化し、今後どのようにこれらの環境を改善（またはリモートワークを導入）していくべきかの検討を進めていきます。

診断結果の分析・可視化：リモートワーク成熟度

診断結果を基に、マネジメントフレームの構成要素ごとに現状のレベルと目指す状態のレベルのギャップを把握します。

リモートワーク改善計画の策定

明確になった課題に対応した施策の立案と優先順位を整理し、具体的アクションまで落としこみます。KPMGは、対応施策に合わせたソリューションを有しており、恒久的なリモートワークの実現まで支援可能です。