デジタル成熟度診断 for アフターコロナ

COVID-19の感染拡大により企業経営環境が変わる中で、事業を継続するためのデジタルトランスフォーメーション（DX）に迫られている企業、DXの必要性に気づく企業が増加しています。本来、DXは単なるデジタライゼーションと異なり、企業改革を目的とするため、全社施策としての具体化やその効果創出計画が重要です。

KPMGは、グローバルアセット「デジタル成熟度診断ツール」を用いて、全社的なデジタル活用状況を可視化し、COVID-19感染拡大防止および終息後の新常態（ニューノーマル）を想定したワークスタイル変革を含めて、企業のDX推進を支援します。

COVID-19の影響に後れをとらない素早い評価の実施と、グローバル企業との比較などの網羅的分析や全体ロードマップの素案策定など将来のDX戦略につながる全社的検討を両立することが可能です。また、診断をすべてリモートで実施することも可能です。

「デジタル成熟度診断ツール」を用いたインタビュー結果を基に、全社のデジタル成熟度を診断します。デジタル化検討テーマやグローバル平均とのギャップなどを分析し、ワークスタイル変革やDX推進に必要な施策案・優先順決定を支援します。

※PDFにアプローチおよび成果物のイメージを掲載しています。ぜひご覧ください。

デジタル成熟度診断：評価項目概要

デジタル成熟度診断はデジタル変革企業としての成熟度の評価を目的としています。デジタル経営環境に企業がどの程度適応する力があるかを5つの領域から可視化し、今後どのようにビジネス環境を変革していくべきか、検討を進めていくことで、全社的なデジタル戦略・構想を描くことが可能になります。このうち、アフターコロナ・ニューノーマル対応で優先すべき項目はワークスタイル変革に関連する、下記赤字部分の5項目です。

デジタル成熟度診断：評価結果概要例

診断結果として、以下のような評価項目別のスコアを表示します。KPMGの持つグローバルデータにおける平均値と比較し、DXの進み具合を可視化します。

デジタル成熟度診断後のDX推進アプローチ

デジタル成熟度診断後のDX推進は、次ステップ「DX施策の実行」として診断で得られた結果を基に具体的な計画を立て施策を進めます。特にアフターコロナにおけるニューノーマル対応は優先して実施し、その他のDX施策はロードマップに従って具体化・推進します。

DX推進事例：DXナレッジ共有

リモートワーク時にも必要な社内ナレッジの管理について共通ナレッジDBを構築して実施します。ナレッジの特性に応じて、ナレッジ管理者が情報収集・蓄積する場合と、システムで自動的に対象情報ソースをクローリング・必要な情報の蓄積・インデックス作成・タグ付けを実施する場合があります。従業員はポータルや検索機能を通して必要な情報にいつでもアクセスが可能です。これにより単純な情報共有だけでなく、DX推進プラットフォームとして社内ナレッジDBを活用した、場所にとらわれない新たなサービス開発が可能となります。