KPMGジャパン、暮らしの中の自分と経済の関わりをテーマにした 「CEEエコノミクス ビデオ コンテスト」を特別協賛
KPMGジャパンは、一般社団法人CEEジャパンが主催する日常の暮らしにある経済に関する60秒の動画コンテスト「CEEエコノミクス ビデオ コンテスト」を特別協賛します。
KPMGジャパンは、CEEジャパンが主催する「CEEエコノミクス ビデオ コンテスト」を特別協賛します。
KPMGジャパン(東京都千代田区、共同チェアマン:山田 裕行、知野 雅彦)は、一般社団法人CEEジャパン(以下、CEEジャパン)が主催する日常の暮らしにある経済に関する60秒の動画コンテスト「小・中・高生のためのエコノミクス ビデオコンテスト」を特別協賛します。このビデオコンテストは、「暮らしの中の自分と経済の関わり」をテーマに、児童・生徒が動画制作を通じて、自分の身の周りの何気ないことに目を向け、それがどのような経済活動とつながっているかを考えるきっかけを創ることを目的にしています。
KPMGは、世界各国のメンバーファームと2030年までに世界中の恵まれない境遇にある1000万人の若者に、教育・雇用・起業支援による経済的なエンパワーメントをもたらす「10 by 30」を目標に掲げています。KPMGジャパンにおいても、長年にわたり、「教育は社会を変える」という信念の下、監査・税務・アドバイザリーのプロフェッショナルが持つ専門的知見を活用した教育支援活動を続けてきましたが、今後、デジタル技術をさらに活用し、機会に恵まれにくい環境にある次世代を担う若者への支援を拡大していきます。
KPMGジャパンは、経済教育コンテンツおよび実施事例を有し、教員向け経済教育に取り組むCEEジャパンの活動趣旨に賛同し、2016年より法人会員として支援しており、児童・生徒に対し経済教育を実施してきました。今回のコンテストでは、特別協賛に加え、第一次審査および最終審査、ならびに、児童・生徒に向けた動画制作ヒント集と教員向けの経済トピック解説をCEEジャパンと協働して制作し、KPMGジャパンのプロボノプログラムと位置付けて協力しています。
私たちは、知的サービスを提供する企業として、本業で培った知識や能力を活かし、社会に還元することは、私たちの使命と考えています。継続した教育支援活動により、社会課題の解決を目指します。
小・中・高生のためのエコノミクス ビデオコンテスト概要
テーマ |
「暮らしの中の自分と経済の関わり」について60秒の動画コンテンツを制作する |
対象 |
小学校4年~高校3年生(小・中・高の3部門) |
募集期間 |
2023年11月11日~2024年2月13日12時迄 |
第1次審査期間 |
2024年1月22日~2024年2月5日 |
第2次審査および表彰式 |
2024年2月24日 |
主催 |
一般社団法人CEEジャパン |
特別協賛 |
KPMGジャパン |
後援団体 |
文部科学省、経済産業省、内閣府 |
審査委員 (五十音順) |
伊 藤 元 重 氏/東京大学 名誉教授 佐々江 信 子 氏/信子フォーラムジャパン 代表 塩 見 みづ枝 氏/文部科学省研究振興局 局長 藤 原 誠 氏/東京国立博物館 館長 松 尾 豊 氏/東京大学大学院工学系研究科 教授(審査委員長) 山 田 裕 行 氏/KPMGジャパン チェアマン(特別協賛代表) |
コンテストの詳細および参加方法は、CEEジャパンのサイトをご覧ください。
一般社団法人CEEジャパンについて
CEE(Council for Economic Education)は世界最大の教員・青少年・保護者向け経済教育の非営利団体です。人々の経済に関する知見・教養を深め、日々行っている選択や意思決定の質を高め、その結果として豊かな人生を送ることができるよう願っています。青少年の経済的知見を育むには、先生方にも同様の知見を高めて貰うことが重要との考えから、その目的で開発・活用している教材やプログラムは多種多様に及び、トレーニングを受ける先生方の数は毎年5万人、指導した生徒の数は200万人を越えます。一般社団法人CEEジャパンはCEEとの契約で設立され、現在日本に於けるCEE正規ライセンシーとして諸活動を展開しています。
KPMGジャパンについて
KPMGジャパンは、KPMGインターナショナルの日本におけるメンバーファームの総称であり、監査、税務、アドバイザリーの3つの分野にわたる9つのプロフェッショナルファームによって構成されています。クライアントが抱える経営課題に対して、各分野のプロフェッショナルが専門的知識やスキルを活かして連携し、またKPMGのグローバルネットワークも活用しながら、価値あるサービスを提供しています。
日本におけるメンバーファームは以下のとおりです。
有限責任 あずさ監査法人、KPMG税理士法人、KPMGコンサルティング株式会社、株式会社 KPMG FAS、KPMGあずさサステナビリティ株式会社、KPMGヘルスケアジャパン株式会社、KPMG社会保険労務士法人、株式会社 KPMG Ignition Tokyo、株式会社 KPMGアドバイザリーライトハウス