自動車業界に求められるデジタルケイパビリティ

本連載は、「自動車産業変革のアクセルを踏む ～取り組むべきデジタルジャーニー～」と題したシリーズです。
第1回となる本稿では、大変革の渦中にある自動車業界において、変化に対し迅速・柔軟に対応できるデジタル環境の整備が求められるなか、必要なデジタルケイパビリティや取るべきアプローチについて解説します。

1.  自動車業界におけるDXの状況
2. 日本の自動車業界が取るべきアプローチ
3. 求められるデジタルケイパビリティ

自動車自体のソフトウェア要素の拡大や、顧客の要求に応える新しいモビリティサービスの開発・提供など、自動車業界においてもデジタル活用の必要性がますます高まっています。一方でそうした将来の動向については、まだ不確実な要素もあり、こうした変化がどのくらいのスピード、規模で起こるのか、現行ビジネスとどうやって併存させていくのかが見通せず、現時点では先を見据えたデジタル投資の見極めも難しい状況です。
また、自動車業界のオペレーションは長年にわたり利用されている多くのレガシーシステム、プラットフォームに支えられていることも、抜本的な「デジタルトランスフォーメーション（DX）」の実現が困難な要因となっています。

こうした状況のなかで、今着手するべきは、変化に迅速・柔軟に対応できるデジタル環境を整備していくこととなります。
下図は、KPMGのグローバルDXフレームワーク「KPMG Connected Enterprise」を日本の自動車業界向けに再構成した、求められるデジタルケイパビリティの全体像です。

（4）～（7）は、顧客に対する新たな価値を提供するために必要なバリューストリームに沿ったケイパビリティとなっています。しかしながら、前述のとおり、いつ、どのくらいの規模でこうしたケイパビリティが必要になるのか、現時点では判断できないため、今取り組むべきは、（1）～（3）を中心とした、変化に強いデジタル環境づくりを行い、迅速に、柔軟に対応していくこととなります。

それぞれの詳細については、第2回以降の連載で言及します。（後日公開予定）

KPMGコンサルティング
パートナー　犬飼 仁