破壊的技術の兆候：通信セクター『つながった世界に力を与える』

通信会社が自社の商品やサービスを改善するとともにコストを削減し、競合他社に先んじるために破壊的技術を活用することを強く望んでいる一方で、通信会社のリーダーたちの多くは、破壊的技術によって自社のビジネスモデルが損なわれてしまうことを懸念しています。また、自社には新たなテクノロジーを最大限に活用するための組織的な柔軟性と敏捷性が欠けているのではないか、と危惧していることが今回の調査で明らかになりました。

通信会社は変化には慣れているかもしれませんが、新たな競合の出現、技術に精通した消費者、ローミング料金への批判、サイバーセキュリティへの懸念など、破壊は、通信会社がこれまでに経験したことのないスピードで進む中、通信会社はまだ準備ができていないのが現状です。破壊的技術に関する戦略的展望の面で「十分に準備ができている」との回答はわずか23％で、さらに「自社には破壊的技術に関する明確な戦略や使命があると確信している」と答えたエグゼクティブは11％にとどまっています。

一方、回答者の5分の4（82％）が、自社の中核的なオペレーティングモデルが破壊的技術によって変化しつつあることを認めています。さらに、破壊的技術は、通信会社の生産性とネットワーク品質の向上にも役立っていることが今回の調査で明らかになりました。

また、今回の調査結果からは、通信会社が破壊的技術に幅広い投資を行っていることがわかりました。クラウド（65％）、モバイル（64％）、マーケティングプラットフォーム（59％）、データアナリティクス（58％）など、通信会社は幅広く投資の網を投げ、破壊的技術に備えていることが明らかになりました。

1. 序文
2. ハイライト
3. 破壊は通信の新常識
4. 基本ルールの変化：破壊的技術の影響
   ・顧客体験改善の触媒としての破壊的技術
   ・業務上のメリットの構築
   ・投資先順位の決定：顧客重視の姿勢
5. 破壊的技術の価値マップ：投資と影響の交錯点
   ・「成長」テクノロジーは期待通りの効果をもたらすのか？
6. 破壊的な未来への戦略
7. まとめ：破壊に向けたロードマップの作成

KPMGは、2016年1月、破壊的技術が主要企業の組織や顧客に与える影響についてより深く理解するために、通信セクターにおける破壊的技術の採用動向を調べるグローバル調査の実施を、Forrester Consulting社に委託し、16ヵ国の通信会社のシニアエグゼクティブ580名を対象に調査を行いました。