破壊的技術の兆候：メディアセクター『行動喚起』

世界中のメディア関連企業は、破壊的技術の普及によってもたらされた大きな転換期を迎えています。この大転換の中、メディア関連企業が長期的な成功を収めるためには、コンテンツ（新聞、映画、テレビ番組など）の供給者としての伝統的な役割から、顧客が望むコンテンツをリアルタイムに、オンデマンドで、コスト効率の高い方法で提供するソリューションの開発者兼管理者という新たな役割へと進化しなければならないということを、多くのリーダーたちは認めています。

回答者の60％が「破壊的技術は自社にプラスの影響を与えている」とし、また68％が「破壊的技術は業界全体にプラスの影響をあたえている」と回答するなど、今回の調査結果からは破壊的技術が自社と業界全体に与える影響についてメディア関連企業のリーダーたちの大多数は楽観的な見方を示していることが明らかになりました。
一方で、その強い楽観論は組織的な準備態勢につながっていないことも明らかになりました。テクノロジーに関する戦略的展望について「十分に準備ができている」と答えたエグゼクティブは全体のわずか33％で、利用可能なテクノロジーに関する知識や社員のスキルに関して「十分に準備ができている」と回答したエグゼクティブは3分の1以下にとどまりました。

破壊は未来の話しではありません。すでに起こっているのです。多くのメディア関連企業にとっての課題は、その破壊がどの産業で、どのくらいの速さで、どこまで進むのか、確実なことは誰にもわかりません。しかしはっきりしていることは、破壊的技術が当面、メディア業界の収益環境に途方もないストレスを与え続けるということです。KPMGは、メディア関連企業がますます破壊が進む事業環境の中で、うまく舵取りをするための5つの重要な行動を定義しました。

1. はじめに
2. エグゼクティブサマリー
3. 現状維持は、持続可能な長期的選択技ではない
4. 破壊的技術が組織に与える影響
5. 破壊的技術：影響と投資の交錯点
6. 破壊的技術のための組織改革
7. まとめ：破壊的技術を事業成果にプラスに活かすために

KPMGは、2016年1月、破壊的技術が主要企業の組織や顧客に与える影響についてより深く理解するために、メディアセクターにおける破壊的技術の採用動向を調べるグローバル調査の実施を、Forrester Consulting社に委託し、16ヵ国のメディア関連企業のシニアエグゼクティブ580名を対象に調査を行いました。