日本企業に求められるこれからのクラウドセキュリティ対策

KPMGは、Oracleと共に、「Oracle and KPMG Cloud Threat Report 2019」を発行しています。本レポートでは、米国、カナダ、英国、オーストラリア、シンガポールの5ヵ国のサイバーセキュリティおよびIT専門家450人を対象に、クラウド利用におけるセキュリティの現状について調査した結果を報告しています。

企業は本格的にクラウドを活用し始めており、約70％の回答者がクラウドサービスの重要性が高まっていると回答しています。しかし、セキュリティ上の課題も残されており、92％の回答者がセキュリティポリシーに違反したクラウドサービス利用の懸念があると回答し、シャドーIT等の懸念は解消されていません。また、クラウド利用の可視性に関する課題も明らかになり、セキュリティイベントデータの75％以上を利用している回答者はおよそ10％でした。
クラウド上に機密データを保管する企業も年々増加しており、クラウド上の機密データの保護が益々重要となっています。

日本企業においても、クラウドサービスはもはや、あれば便利なITの要素ではなくなり、ビジネスオペレーションのあらゆる側面に欠かせないコア機能を担うようになってきています。そのため、クラウドサービス利用が進んでいる海外で調査を行った本レポートをもとに、クラウドセキュリティ対策を更に進めることをお勧めします。

「Oracle and KPMG Cloud Threat Report 2019からの考察 出遅れる日本企業のクラウドセキュリティ ～クラウドセキュリティに関するグローバル意識調査から判明した改善ポイント～」は以下よりダウンロードいただけます。