ポイント
- 2022年に食料品売上は増える見通し
- オンラインでの食料品購入は依然として人気
増加する予算と支出
今年は食料品への支出を増やすつもりでいる消費者の割合が上昇し、月平均予算額は2021年の532米ドルから、2022年には611米ドルに増えることが明らかになりました。およそ3分の1（31％）の回答者が、今後1年では食料品にそれ以上の額を費やすと答え、その割合は昨年の24％から上昇しています。予算の増額は自炊の回数を増やす意思を反映したものですが、同時に2022年の物価上昇が予想されていることも示しています。
自宅で取る食事の増加
調査対象の消費者の多くは依然として在宅勤務が可能であり、多くの場合で在宅勤務を望んでいます。在宅勤務が可能な60％の回答者のうち、半数以上（54％）が、常時在宅勤務を行っていると答えており、自宅で食事を取る割合を高めることになりました。2022年に自炊の回数が多くなる、またはかなり多くなると考える人の割合は35％と目立って多く、食料品支出をさらに増加させるでしょう。
変わりゆく予想への対応
ベビーブーマー世代の大半（84％）が自宅で夕食の調理を行うことを好み、デリバリーやテイクアウト、あるいは外食を好む割合はわずか16％でした。対照的に、ミレニアル世代の51％、Z世代の53％が外食やテイクアウト、デリバリーを好んでいます。若い世代が、家庭外で調理された食事の柔軟性を好んでいることは明らかです。食料品販売会社は、便利で革新的な調理済み食品や、持ち運びが容易なほかの選択肢を将来開発することで、若い世代を引き付ける方法を検討すべきでしょう。
オンライン販売の勢いは継続
2021年にはオンラインでの食料品購入は広く受け入れられ、オンラインショッピングに占める食料品購入の割合は若い世代全体で高い数字を出しています。これは、オンラインでの食料品購入の未来と、デジタル戦略に投資した食料品販売会社にとって幸先の良いものです。また、デジタルチャネルが売上全体に占める割合が高まるなか、食料品販売会社が今後のデジタルチャネルの収益性向上に取り組む緊急性も高まっています。
献立数と健康的な選択肢を増やす
コロナ禍が始まって以来、消費者は家庭での献立の種類を増やしており、高たんぱく・低炭水化物食品への関心が高まっています。消費者が製品の種類の増加を期待して、より健康的な選択肢を取るなか、食料品販売会社は個々に合わせた製品を提供し、消費者エンゲージメントを高め、増加し続けるカテゴリー購入額における自らのシェアを拡大するために、継続的に顧客の分類を行うべきです。
ミールキット現象に関する検討
食事の種類と材料の質の高さが、パンデミック中のミールキットの急成長を牽引しました。この新しいトレンドの人気は高まる一方です。人気のミールキットブランドの多くは、食料品店で販売されており、簡単で、便利で、その場で入手することのできる選択肢になっています。一方、食料品店は、オリジナルの、作り立ての出来合い食品の種類を増やすことでチャンスをつかみ、買い物客の利便性を高めるとともに、柔軟性を追求するZ世代とミレニアル世代にアピールしようとしています。
顧客ロイヤルティを利用し、在庫を管理する
およそ半数（45％）の消費者が、主な店1店から食料品を購入しています。お気に入りの店で買い物をする主な理由にロイヤルティプログラムを挙げた25％の消費者は、こうしたプログラムは極めて重要だと考えています。適切に運営されるロイヤルティプログラムは、競争上の差別化要因になり得ます。また、回答者のおよそ71％が食料品の不足または在庫切れを懸念しており、好きな商品が売り切れている時、調査対象の消費者の35％は別のブランドのものを買うと認めています。顧客体験を傷つけないように、十分な在庫レベルを維持する努力目標が重要になるでしょう。
