「KPMG 2022 Fraud Outlook」では、さまざまな業界を対象に調査し、600人超の幹部からアメリカ大陸における不正行為、コンプライアンス違反、サイバー攻撃について、2022年の展望に関する回答をまとめました。本レポートでは、相互に関連するこれら3つの脅威や、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響について、具体的な事例を用いて解説しています。
不正行為、コンプライアンス違反、サイバー攻撃の影響が広がるとともに深刻度が増しており、今後は一段と多く発生することが予想されます。
目次
主な調査結果
3つの脅威に対抗するための共同防御
【KPMGが考える3つの脅威のループ】
企業にとって緊急性が高い優先事項
不正行為
内部犯行の可能性を軽視しないでください。回答者の31%が「過去1年間に内部の人間による不正行為の被害を受けた」と答えています。
コンプライアンス違反
風評被害の問題があります。回答者の多くが「罰金や強制執行よりも、風評被害を考慮することでリーダーがコンプライアンスに注意を払うようになった」と答えています。
サイバー攻撃
ゆっくりとした対応では、サイバーセキュリティの競争に勝つことはできません。回答者によると「サイバー攻撃を完全に封じ込めるまでに平均で約1ヵ月かかる」とのことですが、大半は自社の対応に満足しているようです。これは、サイバー攻撃の脅威に対する企業の対応において、致命的なほど緊急性の意識が欠けていることを示しています。
高額の対応費用がかかる、不正行為・コンプライアンス違反・サイバー攻撃
【3つの脅威の現実】
新型コロナウイルス感染症がリスク環境にもたらした影響
脅威のレベルは高まるばかり
【新たな要件と今後の規制強化】
3つの脅威への対応は進んでいますか?
考慮すべき5つの対応
本稿は、KPMGインターナショナルが2022年に発表した「A triple threat across the Americas: KPMG 2022 Fraud Outlook」を翻訳したものです。翻訳と英語原文に齟齬がある場合には、英語原文が優先するものとします。
全文はこちらから(英文)
A triple threat across the Americas: KPMG 2022 Fraud Outlook