KPMGは「国際女性デー」に賛同しています～2018年国際女性デーによせて、「Pledge」キャンペーンを実施～

KPMGでは、ダイバーシティの観点から働く女性へのサポートを以前より行っていますが、この活動の一環として毎年3月8日の国際女性デーに合わせ、KPMGのグローバルネットワークを活用し、女性のエンパワメントに向けたキャンペーンを実施しています。KPMGでは、ジェンダーの平等が世界経済の発展において非常に重要な課題であると認識しており、構成員一人ひとりが男女平等の社会のさらなる実現に向け、自ら行動することを呼びかけています。

以下が取組み内容の一部です。

• 国際女性デーに合わせて、社内の特設ウェブサイトを開設。全世界すべての構成員への呼びかけにより、個々人の“Pledge（女性応援宣言）”を発表。世界154ヵ国のメンバーファームで働く、約20万人の仲間たちとともに自らの賛同を示し、尊重しあうキャンペーンを展開しています。
• 社員、職員への意識醸成のため、経営層による女性応援メッセージを、社内のポスターやデジタルサイネージなどを活用して広めています。
• 女子学生向けのイベントを開催し、男女平等をテーマに話し合い、将来のキャリアを考える場を提供します。（日本のみの開催）

KPMGの目指す姿は、“The Clear Choice”です。これは、社会の変革を支援するための力を持つ存在として、社会・企業・構成員から選ばれるファームであることを目指しています。複雑化する課題解決に貢献できる力や、多様な専門性を備えた人材は、KPMGの価値の源泉であり、それを支えるダイバーシティの重要性はますます高まっています。

KPMGジャパンのダイバーシティ推進室では、「すべての女性職員に配慮したインクルーシブな職場環境の整備と同時に、業界内外で活躍する女性トップ・プロフェッショナルの育成を目指す」をミッションに、積極的かつ継続的な取り組みを進めています。
女性活躍推進においては、あずさ監査法人にて「2020年までにパートナーの女性比率10％、管理職の女性比率15％」という目標値を設け（注2）、女性職員のキャリア支援研修やメンタリング制度の拡充、管理職向けのダイバーシティ・マネジメント研修を継続的に実施しています。また、時間短縮勤務などを選択できる「フレキシブル・ワーク・プログラム」に加え、「在宅勤務制度」を導入するなど、女性が自ら能力開発の機会を得るための活動と、働き方の柔軟性を高めるための人事施策の両面から取り組んできた結果、活躍する女性リーダーは確実に増えてきています。

この国際女性デーに行われるキャンペーンにおいても、女性が女性であることに誇りをもち、一人ひとりが個性を発揮しながら輝いてほしいという思いを込め、すべての人がいきいきと活躍できる社会の実現を目指します。

注1
国際女性デー：1904年3月8日にアメリカ・ニューヨークで婦人参政権を求めたデモが起源となり、1910年に、コペンハーゲンでの国際社会主義会議にて「女性の政治的自由と平等のために戦う日」と提唱したことから始まった。1975年、国連により3月8日が「国際女性デー」と制定。英文表記は《International Women's Day》。

注2
あずさ監査法人における女性活躍推進の評価指標（KPI）として、2015年にパートナーの女性比率及びマネジャー以上の管理職の女性比率の目標値を策定。

KPMGは、監査、税務、アドバイザリーサービスを提供するプロフェッショナルファームのグローバルネットワークです。世界154ヵ国のメンバーファームに約200,000名のプロフェッショナルを擁し、サービスを提供しています。KPMGネットワークに属する独立した個々のメンバーファームは、スイスの組織体であるKPMG International Cooperative（“KPMG International”）に加盟しています。KPMGの各メンバーファームは法律上独立した別の組織体です。