『破壊的技術』に関するグローバル調査レポート『テクノロジー企業編』を刊行

3分の2以上（67％）のテクノロジー企業のエグゼクティブたちが、新しい市場への参入や新たな顧客層の獲得、より効率的なビジネスモデルの構築など、「破壊的技術は自社およびテクノロジー業界にプラスの効果をもたらしている」としている一方で、多くのエグゼクティブが「破壊的技術と、破壊的技術によりもたらされる様々な変化に対する準備ができていない」と回答しています。

なお、国内のテクノロジー企業のリーダーたちに限ってみると、「破壊的技術が、自社およびテクノロジー業界にプラスの効果をもたらしている」との回答は29％にとどまり、逆に「何らかの不利益を被ったことがある」との回答は40％という結果となり、グローバル全体平均とは異なる結果が示されています。
テクノロジー企業の中には、破壊的技術を他社に先駆けて導入しようと努めている企業がある一方で、「早期追随者」と「様子見」のどちらを選択するかで悩んでいる企業もあります。また、破壊的技術により自分たちが破壊されつつあるということに気づいてすらいないリーダーもいれば、現実を無視するリーダーや、短期的な優先事項を言い訳にして破壊の可能性に目をつぶり、これまでのやり方で今後もうまくいくと思い込んでいるリーダーもいます。

テクノロジー企業はこれまで、新しいソフトウェアやハードウェアを作り、またインターネットの可能性を広げるなど、破壊者として他の産業を揺るがしてきましたが、今回の調査からは、国や地域を問わず、テクノロジー企業にとって破壊的技術に対する最大の懸念が、「他の産業からの新たな競合の参入」であることが明らかになりました。破壊的技術は、伝統的に存在した産業間の垣根を壊し、非テクノロジー企業がテクノロジー企業に変貌することを可能にしています。

また、「破壊的技術により不利益を被ったことがある」と回答したエグゼクティブの38％が、「新たなテクノロジーのトレンドに乗り遅れた」と回答し、対照的に、破壊的技術が自社にプラスとなっているテクノロジー企業のエグゼクティブの46％は、競合他社よりも早く新しいテクノロジーに投資していることが明らかになっています。

一方で、今回の調査結果から多くのテクノロジー企業が、同時に様々な新しいテクノロジーに投資を行っていることがわかりました。どのテクノロジーが将来、テクノロジー企業に最大の効果をもたらすものか確信を持てていないとともに、「破壊的技術への投資に関する明確な戦略を持てていない」ということを示しています。

KPMGでは、今回の調査結果を踏まえて、テクノロジー企業が破壊的技術へ投資を行う際と、破壊的技術を導入する際に、企業のリーダーたちがとるべき5つの重要な行動を定義しました。

1. 破壊的技術が組織に与える影響を理解する
2. 破壊的技術への投資を企業戦略と合致させる
3. 今日のテクノロジーと明日のテクノロジーへの投資のバランスをとる
4. 投資に敏捷性を持たせる
5. 組織を変革軌道に乗せる

破壊的技術はビジネスモデルを変革し、企業の競争力を高める大きな潜在力を秘めている一方で、破壊的技術への投資は広範囲に及ぶことから、「生産性」、「運用コスト」、「顧客体験」といった主要な指標をもとに、企業に競争優位をもたらす適切なテクノロジーに投資を行っていくことが重要です。KPMGコンサルティングでは、テクノロジー業界における深い知見と経験を活かし、国内のテクノロジー企業が「破壊者であり続ける」支援を行います。

KPMGは、世界16ヵ国、580名のテクノロジー企業のシニアエグゼクティブを対象に2016年1月、本調査を実施しました。本調査で対象としたテクノロジー企業は、ハードウェアメーカー、ソフトウェアメーカー、機器メーカー、半導体メーカー、インターネット企業、ソーシャルメディア関連企業およびその他の同業種に属する企業です。

KPMGは、監査、税務、アドバイザリーサービスを提供するプロフェッショナルファームのグローバルネットワークです。世界152ヶ国のメンバーファームに189,000名のプロフェッショナルを擁し、サービスを提供しています。KPMGネットワークに属する独立した個々のメンバーファームは、スイスの組織体であるKPMG International Cooperative（“KPMG International”）に加盟しています。KPMGの各メンバーファームは法律上独立した別の組織体です。

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