金融機関とTNFD提言
金融機関によるTNFD対応の必要性を改めて確認すると同時に、2024年6月に更新された金融機関向け追加的ガイダンスの内容を踏まえ、今後日本の金融機関が取るべき対応について解説します。
金融機関によるTNFD対応の必要性を改めて確認すると同時に、2024年6月に更新された金融機関向け追加的ガイダンスを踏まえ、今後日本の金融機関が取るべき対応について解説します。
Article Posted date
15 October 2024
本稿では、金融機関によるTNFD対応の必要性を改めて確認すると同時に、2024年6月に更新された金融機関向け追加的ガイダンス（以下）の内容を踏まえ、今後日本の金融機関が取るべき対応について解説します。
金融機関向け追加的ガイダンス
2024年6月末、金融機関向け追加的ガイダンス（Ver2.0）〔以下「本ガイダンス」〕がリリースされました。これは、2023年9月に公表された金融機関向け追加的ガイダンス（Ver1.0）を更新したものです。旧ガイダンス（Ver1.0）は、自然関連リスク・機会の管理と開示のためのTNFD最終提言（Ver1.0）の補完的（追加）位置づけで、最終提言や各種ガイダンス類で構成されるTNFDフレームワークの一部として2023年9月に同時公表されていました。なお、ガイダンスにおける「金融機関」とは、銀行・保険・アセットマネジャー・アセットオーナーおよび開発金融機関などを指しています。
※TNFDの全体像については、「TNFDフレームワークv1.0公表 - 新たな自然関連情報開示の幕開け」をご参照ください。
※本記事における日本語表記は、KPMGによる暫定訳です。
目次
- なぜ金融機関にTNFD対応が求められるのか
- 金融機関向け追加的ガイダンスの概要
- 金融機関が取るべき対応と留意事項
- KPMGの支援サービス
執筆者
有限責任 あずさ監査法人
金融アドバイザリー事業部
シニアマネジャー
金 玉化
