Drilling down　～エネルギートランジションに向けた課題と機会

世界がネット・ゼロの実現に向けて動き出すなか、マーケットリーダー、消費者、ステークホルダー等の多くは、石油・ガスセクターの事業者がこれらの目標を達成するために重要な役割を果たすことを期待しています。一方、近年における再エネの普及拡大にもかかわらず、世界の一次エネルギー消費に占める化石燃料の割合は、2022年時点で82％と、比較的高止まりしています。石油・ガス企業が、エネルギー安全保障、経済性および持続可能性を担保しながら、エネルギー需要に対する安定的な供給を維持するには、どのようなエネルギー・トランジションが必要とされているのでしょうか。

石油・ガス企業は、CO2排出量を削減し、よりクリーンなエネルギーの未来へ移行するという世界的な取組みにおいて不可欠な存在であり、エネルギー・トランジションは、彼らの積極的な関与なしには実現できません。石油・ガス企業にとって、バランスの取れたポートフォリオを構築することは、よりクリーンなエネルギーへ移行するための総合的な戦略において、極めて重要な役割を果たします。

2015年に、約200ヵ国によって、世界の平均気温上昇を産業革命前と比較して2℃より充分低く抑えると同時に、1.5℃に抑える努力を追求するという目標を掲げるパリ協定が採択されました。これらの重要な目標を実現するには、温室効果ガス（GHG）排出量を2030年までに半減し、さらに2050年までにほぼゼロにする必要があります。官民双方のリーダーは、このパリ協定での目標を期日どおりに実現するためには、政府による一連の厳格な脱炭素政策・規制に遵守する必要があることを認識しています。

 

すでに、多くの国や地域において、CO2排出量の削減を後押しする政策・制度が導入されています。例えば、英国の気候変動法には、2050年までに1990年比で排出量を100％削減するという公約が盛り込まれており、欧州のグリーン・ディールでも、同様の排出量削減を加盟国全体で実現するという目標が掲げられています。中国でも、具体的な脱炭素化目標が最新の5ヵ年計画に組み込まれ、サウジアラビアの公共投資基金（PIF）も、国内外の持続可能な投資に焦点を当てた投資ポートフォリオの構築を支援しています。