KPMG「日本企業の統合報告書に関する調査2016」
KPMGジャパン 統合報告アドバイザリーグループは、日本企業が発行する統合報告書を対象に様々な角度から調査・分析を行いました。
KPMGジャパン 統合報告アドバイザリーグループは、日本企業が発行する統合報告書を対象に様々な角度から調査・分析を行いました。
Article Posted date
24 March 2017
KPMGジャパンは、2014年から継続して統合報告書に関する調査を実施しており、今回が3回目となります。
昨年、一昨年に引き続き、企業価値レポーティング・ラボによる「国内自己表明型統合レポート発行企業リスト2016年版」に掲載された279社のレポートを対象に調査を実施しました。
本調査報告では、価値創造、コーポレートガバナンス、マテリアリティ、リスクと機会、業績といった領域別の開示状況や、統合報告の特徴である「戦略的焦点」や「結合性」の観点で分析を行い、KPMGとしての見解も加えて解説しています。
併せて、統合報告における日米欧のThought Leadersから日本企業にむけたメッセージも掲載しております。
詳細はPDF（日本語PDF：1,981kb）をご参照ください。
執筆者
KPMGジャパン
統合報告アドバイザリーグループ
