消費者プライバシーの境界線を越えないために - 消費者プライバシーデータに関するグローバル意識調査

コンピューター上であれ、スマートフォン上であれ、コネクテッド・カー（インターネットとの接続によりサービスを受ける機能を有した自動車）であれ、テクノロジーを利用する際は、往々にして「生活をより便利に、より豊かに、そして時にはより低コストに変えるサービスまたは製品と引き換えに個人情報を提供する」ことが前提となっています。
こうしたトレードオフの関係はデータ社会の根幹を成していますが、それにも限界があります。人々は企業が自分の情報を収集、利用、保持、開示し、あるいは、売買さえしていることについて、ますます意識するようになってきており、「身近で役立つ」存在が境界線を越え、「不快でプライバシーを侵害する」存在にいつ変わるのか？という不安を募らせています。

KPMGは、企業がこの「境界線」を踏んでしまったり、踏み超えたりしないための手引きとなるべく、世界24ヵ国の約7,000人を対象に質問を行い、個人データの使用の際に、人々が快適または不快と考える境界線がどこにあるのかについて調査しました。