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日本企業はこれらの制度改正といかに向き合い、コーポレートガバナンス改革を自社の中長期的な企業価値向上へといかに結びつけていくのか、まさに岐路に立つ1年といえよう。
本稿では、コードを中心としてその内容を解説するとともに、当面のスケジュールの中で上場企業に求められることを概観する。さらに、今後に向けた上場企業の「コーポレートガバナンス改革」のあり方を考察する。
KPMGコンサルティング株式会社 ディレクター 林 拓矢
戦略策定、組織・人事マネジメント、デジタルトランスフォーメーション、ガバナンス、リスクマネジメントなどの専門知識と豊富な経験から、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。