ニューノーマルにおける経営者の役割

新型コロナウイルス感染症のような予測不可能な事態に柔軟に対応すべく、これからの企業には逆境や危機をさらなる飛躍の機会へと変換できる「レジリエンス」（回復する力）を持つことが求められます。本レポートでは、withコロナ・afterコロナの状況下で、企業が成長していくために、経営者はどのような役割を果たすべきかについて解説します。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発生から、早くも1年が経過しようとしています。この間に私たちの生活は一変し、それまでは考えもしなかったことが日常となりました。同様に、企業を取り巻く環境もコロナ禍によって劇的に変化しましたが、経営者はそうしたニューノーマルの世界でもさらなる成長を目指し、変革を起こし続けていく必要があります。

新型コロナウイルスにより起きた変化は急速に進み、なおかつ不可逆的なものです。
企業の経営者は新しい顧客の考え方や行動を読み取り、それに沿ってビジネスを進めていく必要があります。
KPMGが一般消費者を対象に行ったグローバル調査では、主要購買要因はブランドからコストパフォーマンスへと移り、企業に対しより信頼を求める傾向が見て取れます。コロナ禍での身体的な健康・安全が脅かされた状態が影響し、人々の意識が変化したことがわかります。

企業の経営者は、このような状況の変化に対応しつつ、さらに一歩進んで、変化した状況を所与のものとして、積極的にメッセージを発信しながら根本的な企業のあり方を見直していくことが求められています。

企業変革を進めていくにあたって、理解しておくべきことは何でしょうか。日本企業の多くはコロナ禍以前からいくつかの弱みを抱えていました。例えば、国際競争力の低下、従業員のモチベーションの低さ、あいまいな業務分担と生産性の低い中間管理職の存在、デジタル活用の停滞、等です。これらはwithコロナの「非接触時代」になってますます対策が困難な課題となっています。
経営者がこのような「日本企業のアキレス腱」を十分に理解し、自社がこれまでどの程度その課題に取り組んできたのか、あるいはwithコロナで緊急性が高まったこれらの課題をこの先どのように解決していくのかを把握することは、ニューノーマルで真の経営変革を実現する上での大前提となります。

日本企業の弱みを理解した上で、経営者は具体的にどのようなメッセージを発信していくべきなのでしょうか。在宅勤務が中心の非接触の環境下で業務を成立させ、COVID-19や将来再度発生するかもしれないパンデミック、あるいは頻発する大規模な自然災害などの危機と背中合わせの状態で企業として成長を続けていくには、経営者には如何なる役割が課せられるのでしょうか。
より多くの経営者・企業が進化を遂げていくことで、結果として社会全体が将来的な危機に対して抵抗力を備え、自ら成長していける真の「レジリエンス・ワールド」が実現するのだとKPMGは考えています。

この下のレポート（PDF）では、これからのニューノーマルの時代に求められるであろう経営者の役割を、（1）会社の存在意義の明確化、（2）個の活用、（3）暗黙知の活用、（4）自発的成長組織への変換の4つに整理し、事例とともに解説しています。
ぜひご覧いただき、貴社が直面している様々な課題の解決に向けた一助となれば幸いです。